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せっかく島に関わって年数はわずかでしたが生活と学業をともにした思い出の場所でもありますので、すこしおもったことをあげさせていただきます。
数年まえから役所などの、財政、それに付随して業務計画とか、ホームページに掲載されるようになりましたが、これはなにが原因かというと、情報公開法が、平成13年に施行されたからにほかならず、上級官庁の指導の元、地方公共団体に行政指導が浸透しているからに他なりません。
つまり、好きで現在のオープン化がなしえたわけではありません。
時代の流れに追随してたまたまそうなった結果でしかないということです。
考えてみれば、国の財政の目測を誤り、バブル崩壊、金融不安、リストラなどと、膨大な借金を公務員を除く一般国民の血税で支払ってきた代償がこの情報公開だと思うと、当然の結果かもしれません。
いくら、仕事から利益が生まれない公務員でもさすがにこればかりは天の神も看過できなかったのでしょう。
ある面 情報公開法は日本の歴史で革新的な出来事だと思います。
自らクビを締める結果になるかもしれない情報公開法が世に施行された要因は、財源がもうないというメッセージです。
島にあてはめてみますと、中央、県からの補助金 交付金が、出納長いわく、「毎年、儲けが減ってきた。」ということです。
儲かっていれば、また、よくなる兆しがあれば、中央なり県などの上級省庁から出向という形で席が常にうまっているでしょうね。
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